従業員幸福度に関する調査を実施いたしました！調査データを公開！

2024/05/30
エンゲージメント・幸福度

「社員幸福度」に関する意識調査を実施いたしました。

調査概要

調査概要
調査概要：「社員幸福度」に関する意識調査、従業員幸福度の向上施策の実態調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2021年9月30日〜同年10月2日、2023年12月1日〜同年12月4日
有効回答：従業員数70名以上300名未満の企業の経営者108名、従業員幸福度の向上に取り組んでいる中小企業（従業員数100名以上～300名未満）の経営者・役員106名

93.6%の経営者が「従業員満足度（ES）は重要」と回答

「Q1.あなたは従業員満足度（ES）が重要だと思いますか。」（n=108）と質問したところ、「かなりそう思う」が41.7%、「ややそう思う」が51.9%という回答となりました。

87.9%の経営者が「社員幸福度（EH）は重要」と回答

「Q3.あなたは社員幸福度（EH）が重要だと思いますか。」（n=108）と質問したところ、「かなりそう思う」が36.0%、「ややそう思う」が51.9%という回答となりました。

83.2%の経営者が「社員幸福度と従業員の会社に対するエンゲージメント」は関連性があると回答

Q3で「社員幸福度（EH）を知らない」「わからない」と回答した方以外に「Q5.あなたは社員幸福度（EH）と従業員の会社に対するエンゲージメントとの間に関連性があると思いますか。」（n=101）と質問したところ、「かなりそう思う」が26.8%、「ややそう思う」が56.4%という回答となりました。

73.3%の経営者が「社員幸福度（EH）と売上」は関連性があると回答

　Q3で「社員幸福度（EH）を知らない」「わからない」と回答した方以外に「Q6.あなたは社員幸福度（EH）と売上との間に関連性があると思いますか。」（n=101）と質問したところ、「かなりそう思う」が21.8%、「ややそう思う」が51.5%という回答となりました。

社員幸福度（EH）のイメージ、「実行が難しい」「一般に浸透していないため、定義がわかりにくい」などの声

　「Q7.あなたは社員幸福度（EH）と聞いて、どんな印象をお持ちですか。自由にお答えください。（自由回答）」（n=108）と質問したところ、「実行が難しい」「従業員定着率にとって重要な要素」「一般に浸透していないため、定義がわかりにくい」など84の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・67歳：実行が難しい。
・53歳：従業員定着率にとって重要な要素。
・65歳：一般に浸透していないため、定義がわかりにくい。
・63歳：働き甲斐を生む。
・66歳：人それぞれ幸福度が違うため、計量化が難しい。
・37歳：社員をどれだけ幸福させているかの指標をみるには良いシステム。
・59歳：どうしても顧客優先に考えがちであるが大切な要素である。

約9割の企業が「幸福度調査を実施し、社員幸福度（EH）の向上に努めたい」

Q3で「社員幸福度（EH）を知らない」「わからない」と回答した方以外に「Q8.あなたは売上や企業価値が上がるとすれば、幸福度調査（ハピネスサーベイ）を実施し、社員幸福度の向上に努めたいと思いますか。現在実施している方は、今後も継続して実施したいかをお答えください。」（n=101）と質問したところ、「かなりそう思う」が29.7%、「ややそう思う」が59.4%という回答となりました。

従業員幸福度の向上のために、59.4%の経営者・役員が、「透明性のある情報共有」を行っている実態

　「従業員幸福度の向上について、取り組んでいる施策を教えてください。（複数回答）」（n=106）と質問したところ、「透明性のある情報共有を行うこと」が59.4%、「従業員の行動や実績を褒めること」が57.5%、「従業員に感謝を伝えること」が53.8%という回答となりました。

他にも「従業員個人の向上心、独立心を養う」や「誕生日に現金の支給」などの取り組みも

「上記で回答した以外に、従業員幸福度の向上について、取り組んでいる施策があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=104）と質問したところ、「従業員個人の向上心、独立心を養う」や「誕生日に現金の支給」など68の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞

・58歳：公休日数の増加/有給の完全消化/プレミアムフライデーの実施/リロクラブ加入/保険会社による相談窓口の無料提供/資格取得費の支給/ワクチン接種の費用負担等。
・49歳：それぞれが適度な距離感を保てるような工夫をすること。
・56歳：従業員個人の向上心、独立心を養う。
・57歳：社員の貢献度をより良くはかれるように、何も指示しなくても、積極的に動く人等にポイントを付けるようなシステムを取り入れている。
・46歳：不定期にちょっとしたモノを配ったり、廃止した新年会の代わりに高級料亭の仕出し弁当を配ったりする。
・51歳：働く時間と場所の自由度を高める。
・53歳：誕生日に現金の支給。

幸福度向上の施策の効果に「不安」を感じている方は52.8%

「従業員幸福度の向上に向けて取り組んでいる施策について、正しく効果が出ているか不安に感じますか。」（n=106）と質問したところ、「非常にそう感じる」が10.3%、「ややそう感じる」が42.5%という回答となりました。

・非常にそう感じる：10.3%
・ややそう感じる：42.5%
・あまりそう感じない：32.1%
・全くそう感じない：6.6%
・わからない/答えられない：8.5%

施策に不安を感じる理由、55.4%から「定量的な計測が難しいから」との意見

上記で「非常にそう感じる」「ややそう感じる」と回答した方にお聞きします。「Q9.従業員幸福度の向上において、施策の効果が出ているか不安に感じる理由を教えてください。（複数回答）」（n=56）と質問したところ、「定量的な計測が難しいから」が55.4%、「理論的な根拠に基づいている施策なのかわからないから」が41.1%、「時間とともに効果が薄れるかもしれないから」が35.7%という回答となりました。

まとめ

今回の調査では、従業員幸福度の向上の施策に対して、成果が上がっていると感じている方が多い一方で、人によって幸福の度合いや、感じ方にもばらつきがあるため、効果に対して不安を感じている方も多くいることが明らかとなりました。また、売上や企業価値を上げるためには、従業員の幸福度が重要だということは分かっているものの、指標が明確になっていないという障壁があるため、導入に踏み切れないというのが企業の本音のようです。

幸福度向上の評価を数値で可視化できている企業に倣い、「社員幸福度調査（ハピネスサーベイ）」が、より明確化されることによって、調査を実施する企業が増加し、従業員の幸福度向上に繋がるのではないでしょうか。